mRNAワクチンの製造販売承認を取得したと発表
＜インターネットより引用＞
ファイザー社およびビオンテックは8月8日、厚生労働省より新型コロナウイルスにおけるオミクロン株JN.1系統LP.8.1株対応ワクチン「コミナティ筋注シリンジ12歳以上用」、「コミナティRTU筋注5～11歳用1人用」、「コミナティ筋注6ヵ月～4歳用3人用」の製造販売承認を取得したと発表しました。
コミナティはこれまで使用されてきた新型コロナワクチンと同じメッセンジャーRNA（mRNA）ワクチンで、規制区分は劇薬、処方箋医薬品です。これらのワクチンは2025～26年秋冬シーズンで使用される予定です。ワクチンは基本的には健康体に用いられます。健康な小さな子どもにまで劇薬を筋肉注射する環境を生み出すのはいかがなものでしょうか。
mRNAワクチンは日本史上最大の薬害と考えます
厚生労働省
この5年間で、厚生労働省は9265件を認定しました。そのうち死亡認定を1031件、障害認定を216件としました。認定を受けるためには、膨大な資料を準備しなければなりません。泣き寝入りをされている方が多くいらっしゃることも考えられます。
接種を中止して検証をするべきです。
ワクチンを接種した後に感染者数が増えています。
元新型コロナウイルス感染症対策分科会会長の尾身茂氏は、ワクチンの効果について、「私見を申し上げると、まず有効だったかどうかという話を結論から言うと、感染防止効果、感染を防ぐ効果は残念ながらあまりないワクチンです」と断言しました。
増えてきている新型コロナウィルス感染症(8/15現在)
7月28日から8月3日までが5.53人、8月4日から8月10日までが6.13人でした。日本ではこれまでワクチンを最高8回まで接種を進めてきました。それにもかかわらず最近、また増えてきています。なぜ増えてきているのか原因を考える必要があるように思います。
6月8日のトーク番組「そこまで言って委員会NP」（読売テレビ）に出演した橋下氏が「（ワクチンは）若い人たちとか、子供はいらないんじゃないですか。感染予防効果がないということであれば、現役世代や子供には打たす必要がない」と私見を述べると、尾身氏は「これは分科会の会長として早い段階から何度も言っていますが、若い人は感染しても重症化しないし、副反応にも比較的強いから。これについては、本人たちがやられたいんならどうぞ」と回答しました。
アメリカ厚生省はmRNAワクチンの開発計画への投資を中止
多くの薬害被害を出し、感染予防が期待できないmRNA型新型コロナワクチンを承認する厚生労働省は国民の生命をどう考えているのか、不信感が募ってきます。アメリカの厚生省は５日、メッセンジャーRNA(mRNA)ワクチンの開発計画への投資を中止すると発表したばかりです。承認されてしまった現在、承認されたから有効と考えるのではなく、接種するかしないか、これまでの情報を十分に精査し判断することが求められているように思います。
日本のほとんどのメディアは、ケネディ長官をワクチン懐疑論者と呼んだり、未知の脅威の対応が遅れると指摘したりして、印象操作をしているように思いました。日本では2021年からワクチンを推奨しましたが、メディアは推奨報道ばかりでワクチンの危険性を指摘する研究者や医師の報道は、ほとんどありませんでした。その結果、国民の8割が接種しました。
しかし、ケネディ長官の報道の際は、反対の意見を取り上げました。日本の大手メディアには報道の公平性を求めたいと思います。私はケネディ長官のmRNAワクチンの開発計画への投資中止は的確な判断だと思います。
