日本軍の真珠湾攻撃
＜インターネットより引用＞
83年前の1941（昭和16）年12月8日、日本は米ハワイの真珠湾を奇襲攻撃し、太平洋戦争が始まりました。広くアジアを戦渦に巻き込み、日本人だけで約310万人が犠牲になり、国土は焼け野原になりました。開戦に先立つ41年4月、政府は総力戦研究所を設置し、模擬内閣で国内のデータに基づき日米開戦後をシミュレーションしているのです。同年8月に出た結論は「日本必敗」。にもかかわらず日本は開戦したのです。
国民世論の熱狂が開戦の判断を支えた
西日本新聞は、2021年12月8日配信の社説「日米開戦80年『誤り』繰り返さぬために」で、以下のように述べています。
＜インターネットより引用＞
戦前の誤りは指導者の責任だけを問えばいいのか。忘れてならないのは国民世論の熱狂が開戦の判断を支えたことだ。その責任は当時の新聞も免れない。対米英強硬論をあおり、戦争やむなしのムードを醸成した事実には痛烈な反省が必要である。本紙も深く自覚したい。
アメリカの「オレンジ計画」
「アメリカの『オレンジ計画』と大正天皇」鈴木荘一著(経営科学出版)
多くの日本国民が開戦を支持していたのですが、日露戦争7年前の明治30年、海軍次官の地位にあったセオドア・ルーズベルトが、「アメリカの太平洋制覇のため日本を完膚なきまで打ちのめす、とするオレンジ計画」を策定していたのです。その後、40余年かけて練り上げられ、昭和20年、日本の無条件降伏で完結しました。
アメリカの本音は「オレンジ計画」。「東京裁判史観」は、敗戦に打ちひしがれていた当時の日本人を洗脳して占領政策を円滑に行うため便宜的に作られたアメリカの建前である。と、鈴木荘一氏は左(スマホは上)の著書で述べています。
鈴木氏は更に、今日、日本とアメリカの間にはTPP問題や、沖縄基地問題や、中国の台頭に伴うアジア軍事戦略、イラン問題など問題が山積みで、我が国は1つ1つに翻弄され場当たり的に対応している。しかし、アメリカという国は、「オレンジ計画」に見られるように、緻密な長期戦略を立てて軍事外交に取り組む国なのである。その意味で「オレンジ計画」は過去の話ではなく現在も、対象国と手法を様々に変えながら、生き続けているように思える。それがアメリカという国なのだ。と、述べています。
犠牲になるのは国民であり子ども
私はアメリカは日本の真珠湾攻撃を事前に知っていた(日本に先に攻撃させるように仕向けた)のではないかと思っています。日本はアメリカの戦略に乗ってしまったように思えてなりません。その結果、約310万人が犠牲になってしまったのです。アメリカ国民も犠牲になりました。現在のロシアのウクライナ侵攻やハマスのイスラエル攻撃も、アメリカの緻密な戦略が隠されている可能性があるように思います。戦争は、武器を作る会社は多額の利益を得るかもしれませんが、犠牲になるのは国民であり子どもたちなのです。悲惨な戦争を絶対に起こしてはならないと思います。
