6歳未満に対しては投与してはならない〔世界保健機関〕(8/29)

 世界保健機関や日本のガイドラインでは、「児童青年のADHDへの第一選択肢は心理療法(心理教育、ペアレント・トレーニング、認知行動療法など)であり、薬物療法は児童青年精神科医の管理下でのみ行うことができ、かつ6歳未満に対しては投与してはならない」とされています。

 児童における大規模なMTA研究にて1年時点で見られた投薬の優位性は、行動療法などと差が見られず疑問が呈されており他の長期研究でも長期の投薬による利益は報告されていない、とのことです。


 アメリカ疾病予防管理センター(CDC)は、4-5歳のADHDに対しては、薬物療法の前にまず心理療法を実施するよう勧告しています。また、英国国立医療技術評価機構(NICE)は、未就学児においては薬物療法を推奨していません。

 日本での2016年のADHDの治療ガイドライン4版においても、薬物療法が中心となっていた以前の2008年3版と比較して、子供へのソーシャルスキルトレーニング (SST)、親へのペアレント・トレーニングなど心理社会的治療や、学校との連携など環境調整が優先され、薬物療法ありきの姿勢は推奨されていません。

 それにもかかわらず、下の表をご覧ください。4歳以下の子どもたちにもどんどん処方されているのです。ADHD剤はストラテラ、インチュニブです。自閉症スペクトラムにおける易刺激性を抑える抗精神病薬は、エビリファイ、リスパダールです。

 世界保健機関や日本のガイドラインでは投与してはならない、といっているにもかかわらず、年々処方量が増えているのです。なぜ従おうとしないのでしょうか。向精神薬を多く処方し利益を得ようとしているのでしょうか。みんながしているから怖くないのでしょうか。厚生労働省が認可しているからでしょうか。

 ADHD治療薬、抗不安薬、抗うつ薬、抗精神病薬(小児の自閉症スペクトラムの易刺激性を抑える薬を含む)、睡眠薬を処方されようとされるお医者さんにお願いします。伝えていない方は、ぜひ重要な基本的注意をご本人やご家族の方に、正確に伝えてほしいと思います。

<Wikipedia 注意欠陥・多動性障害>より

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