教員の精神症状(疾患)が増えると、学校では教員に教育委員会からのストレスチェック表が渡され、一定項目以上にストレスを感じると答えると、精神科や心療内科での受診を勧められます。守秘するという条件ではありますが、個人の心理状態まで書かせるなんて人間の心まで管理するのかと、怒りを感じました。
私はもちろん提出しませんでした。発達障害やうつ病などで見られる症状を並べたチェックリストを、想起してしまいました。教員の精神症状が増えることにより、全教員が書くように指示されてきます。これだけでもストレスを感じる教員もいると思います。一般の企業においても、ストレスチェックが行われているのではないでしょうか。
そして、ストレスチェック表で一定項目以上にストレスを感じたら、何も知らずに精神科や心療内科を受診する人が生まれてしまいます。処方される向精神薬が精神症状を改善させるのであれば、精神症状で休職する教員は減少するはずです。それがここ何年も減らずに、逆に増えてしまっているのです。
私の経験上、教員が一番精神的なダメージを受けるのは、学級崩壊、いじめの対応、保護者の強い口調です。それが原因で様々な精神症状が現れる可能性があります。そんな時、向精神薬を服用せずに、一定期間休職する、担当を変える、適度な運動をする、仲間と支え合う、栄養のバランスをとる等で、人が本来持っている回復力で改善されていくことでしょう。
治ると信じて服用した向精神薬は、一時的には症状が軽減されるでしょうが、やがて効かなくなってきます。そして薬の量を増やすか薬を変えるかして、長期に渡って服用しなければならなくなり、断薬できなくなったり重篤な副作用が現れたりする可能性が高くなります。向精神薬では治らないのです。儲かるのは薬を処方する多くの精神科医と提供する製薬会社であっても、休職者の数は少なくなっていかないでしょう。
文部科学省は、さまざまな対策を進めるよう全国の教委に呼びかけるといっていますが、私は教員への諸々の提出物を減らすとともに、精神症状増加の対策を見直すよう呼びかけるべきだと思います。
