世界保健機関や日本のガイドラインでは、「児童青年のADHDへの第一選択肢は心理療法(心理教育、ペアレント・トレーニング、認知行動療法など)であり、薬物療法は児童青年精神科医の管理下でのみ行うことができ、かつ6歳未満に対しては投与してはならない」とされています。
児童における大規模なMTA研究にて1年時点で見られた投薬の優位性は、行動療法などと差が見られず疑問が呈されており、他の長期研究でも長期の投薬による利益は報告されていない、とのことです。
アメリカ疾病予防管理センター(CDC)は、4-5歳のADHDに対しては、薬物療法の前にまず心理療法を実施するよう勧告しています。また、英国国立医療技術評価機構(NICE)は、未就学児においては薬物療法を推奨していません。
日本での2016年のADHDの治療ガイドライン4版においても、薬物療法が中心となっていた以前の2008年3版と比較して、子供へのソーシャルスキルトレーニング (SST)、親へのペアレント・トレーニングなど心理社会的治療や、学校との連携など環境調整が優先され、薬物療法ありきの姿勢は推奨されていません。
それにもかかわらず、下の表をご覧ください。4歳以下の子どもたちにもどんどん処方されているのです。ADHD剤はストラテラ、インチュニブです。自閉症スペクトラムにおける易刺激性を抑える抗精神病薬は、エビリファイ、リスパダールです。
世界保健機関や日本のガイドラインでは投与してはならない、といっているにもかかわらず、年々処方量が増えているのです。なぜ従おうとしないのでしょうか。向精神薬を多く処方し利益を得ようとしているのでしょうか。みんながしているから怖くないのでしょうか。厚生労働省が認可しているからでしょうか。
| ADHD治療薬、抗不安薬、抗うつ薬、抗精神病薬(小児の自閉症スペクトラムの易刺激性を抑える薬を含む)、睡眠薬を処方されようとされるお医者さんにお願いします。伝えていない方は、ぜひ重要な基本的注意をご本人やご家族の方に、正確に伝えてほしいと思います。 |
＜Wikipedia 注意欠陥・多動性障害＞より
