日本の子どもたちを守るために左(スマホでは上)の意見広告を新聞に掲載する費用が底をついてしまったので、新型コロナウイルス関連情報発信センター代表の堤猛氏は、寄付をお願いしました。日本全国の方々が寄付した累計金額が2月16日時点で、2億954万252円になりました。この金額からも、新型コロナワクチンの危険性をたいへん多くの方々が感じているということがよくわかります。
【掲載実績】北海道新聞、秋田魁新報、福島民報、福島民友、茨城新聞、埼玉新聞、千葉日報、東京新聞、神奈川新聞、新潟日報、北日本新聞、北國新聞、富山新聞、信濃毎日新聞、下野新聞、山梨日日新聞、静岡新聞、中日新聞、岐阜新聞、奈良新聞、西日本新聞、長崎新聞、大分合同新聞、熊本日日新聞、南日本新聞、琉球新報
【掲載確定した新聞】北陸中日新聞、神戸新聞、愛媛新聞
地方紙 29社／49社(59％)
※全国紙もいよいよ近日中に掲載予定です。
堤猛氏
堤猛氏は、26紙(880万部)に掲載して、未だに論理的な反論も抗議もゼロ、賞賛と激励ばかりが寄せられると述べています。
さらに堤氏は、
「反論が来ない理由は、厚労省のホームページに掲載されている情報やデータを、分かりやすく伝えているだけだから」
「賞賛と激励が殺到する理由は、実は多くの人が内心思っていたけれども、周りの目を気にして言えなかったことを書いているから」
と、その理由を考えています。
◎意見広告拡大版 ⇔ https://jcovid.net/image/ad2021.pdf
新型コロナウイルス関連情報発信センター
新型コロナウイルス関連情報発信センターは、株式会社ゆうネットの社会貢献活動の一環として、新聞に意見広告を掲載する取り組みを行っています。
jcovid.net
